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まずは安全な場所を知ることから始めましょう。
大地震が起きた時、どこに逃げるか前もって決めておきましょう。いざという時、逃げまどわずにすみます。「スマホを握りしめたままフリーズして動けない」それが災害時の多くの人の反応です。普段から「廊下から玄関まで家具が倒れてこないから大丈夫」「オフィスならデスクの下に潜り込む」など、いざという時の避難場所が頭にあれば動けます。家でも職場でも安全などをきちんと把握しておくことが最重要です。
価格は高いかもしれませんが、防災シェルターもまた安全な場所と言えるでしょう。
また自宅の周りの避難場所を知っておくと、いざというときに慌てません。自宅周辺にある避難場所や避難経路などしっかり確認しておくことが大切です。また、自分だけでなく、家族との情報共有もしておきましょう。
防災シェルターから情報共有のために避難場所に赴くこともあるでしょう。
近くの避難場所の確認
ハザードマップを見るだけでなく、年に1回を実際に歩いてみましょう。指定された避難場所や避難経路を確認してください。「この橋の下は危険だな」など、いろんな発見があるでしょう。まずは休日を利用して、自宅周辺から歩いてみるのがおすすめです。
①指定緊急避難場所
津波や洪水、地震等の避難しなければ生命に関わる緊急の災害時に避難する場所です。津波の場合は高台、高い位置にある建物等が指定されています。
②指定避難所
災害時に自宅に戻れなくなってしまった人に一時的に避難生活を送る場所です。学校の体育館や公共施設等が指定されています。
自宅の危険度を調べられるハザードマップ
自治体では災害時に予想される被害状況を示したハザードマップを製作しています。ネットでハザードマップの情報を得ることは簡単です。
国土交通省のハザードマップは、自治体が作製、公開しているハザードマップの確認が可能です。洪水、土砂災害、津波から危険度が色分けして表示されています。また市町村は、様々なハザードマップを作成・配布している場合があります。必要があれば入手しておきましょう。
ハザードマップで確認すること
- 自宅の場所がどの警戒地域に入っているか
- 指定の避難場所
- 自宅～避難場所への経路と、途中にある危険な場所
- 災害時に危険な場所
- 消火設備
- 防災倉庫等を確認
もしも帰宅困難になったら
一刻も早く帰宅したい気持ちは分かりますが、自宅まで距離がある場合もあるでしょう。長時間歩ける靴を持っていない場合は、無理に帰宅しないことが大切です。徒歩で帰宅中に体調不良による二次被害に遭う可能性もあります。
職場や帰宅困難者を受け入れる一時滞在施設にとどまることも考えましょう。
