日本では近年、2011年の東日本大震災を始め、霧島山の火山噴火や紀伊半島・九州北部の豪雨など、大きな災害が多発しています。
今後は、南海トラフ巨大地震の発生も予測されており、日ごろから防災意識を養っておく必要があります。
災害に備え、確認しておきたいものに「ハザードマップ」があります。本記事では、ハザードマップについてご紹介します。
ハザードマップとは?
「ハザードマップ」とは、災害時の被害を最小限に食い止めることを目的として、自然現象に起因する洪水・津波・土砂災害などの危険度を分かりやすく示した地図です。
「ナチュラルハザードマップ」とも呼ばれます。
国土交通省のポータルサイトで提供されているハザードマップには2種類あります。
1つは、地図や航空写真と災害リスクを重ねて表示できる「重ねるハザードマップ」です。もう1つは、居住地域のハザードマップを閲覧できる「わがまちハザードマップ」です。
ハザードマップの必要性
日本は昔から洪水や土石流などの自然災害が多発する国です。
また、今後少子高齢化も加速すると予想されており、必然的に災害時に配慮の必要な高齢者の人口も増加することになります。
したがって、ハザードマップを活用して、居住地域の自然災害リスクを理解し、適切な避難経路の確認や避難に必要な必需品の備えなどを行う必要があるのです。
被害予想地図の種類
主な被害予想地図の種類と表示内容をご紹介します。
①河川浸水洪水
河川が氾濫した場合に想定される浸水域や浸水深、避難場所、避難経路などが表示されます。
②津波
津波が地上に押し寄せた場合の浸水域や浸水深、避難経路、避難場所などが表示されます。
③土砂災害
土石流・急傾斜地の崩壊・地すべり・雪崩の4種類の被害が想定される地域や避難情報が表示されます。
④地震災害
将来発生が予測される地震によって被害を受ける範囲などが表示されます。
⑤火山防災
噴火や火山活動が活発になった場合、火山灰や火砕流、噴石などによる被害を受けるリスクのある地域が表示されます。
まとめ
災害時に安全かつ速やかに避難できるよう、居住地域のハザードマップをよく確認しておきましょう。
また、自分の身を守るためには、災害時の避難場所となる「防災シェルター」の設置もおすすめです。ただ、価格の面で購入が難しいと考える方も多いでしょう。様々な価格の製品が販売されているため、予算に合った防災シェルターはないか一度調べてみましょう。